こんにちは山田塾長です。私は、新卒で入った会社を29歳の時に辞めました。その後、フィリピン留学を経てカナダへワーキングホリデーに行きました。
留学やワーキングホリデーに行ったことは絶対によかったと思っています。ただもっと退職前に準備をしておけばよかったこともあります。そこで今回は、退職前にこんな情報を知りたかったという点をまとめてみました。退職を考えていてワーキングホリデーや留学をしようと考えているかたにお役にたてれば幸いです。
目次
退職前にやっておいてよかったこと
これは結構重要です。会社を辞めたら、収入は途絶えます。当たり前ですが、何年も会社員をしていると、毎月自動的にお金が入ってくることに慣れてしまうため、いざ会社を辞めて収入がなくなるとかなり焦ります。
私は、29歳で退職した時に持っていた貯金は400万円ほどです。しかし、ワーホリに行くまでに税金、健康保険、年金、生活費、家賃やらですぐに100万円はなくなりました。それとは別に留学費用やワーホリ費用を捻出する必要があったので、ギリギリでした。当初はもっと余裕で留学・ワーキングホリデーに行けるものだと思っていましたが、税金、健康保険、年金が予想以上にかかったのが、私の失念でした。
クレジットカードを持っていない人は作っておくといいです。会社員を辞めると審査で落ちることがあります。海外でもクレジットカードを使う機会はけっこうあります。
私が退職をしようと決意してすぐにやったことはクレジットカードを作ることでした。すでに2枚ほどクレジットカードを持っていましたが、留学・ワーホリに行く場合に最強なクレジットカードは、
「
法律上は2週間前に退職の意志を伝えればOKとなるようですが、会社によっては、3ヵ月前、1ヵ月前に予告する規定があることもあります。
私の場合は、引継ぎなども含めて6ヵ月前に上司に退職の意志を伝えました。今でも覚えております。会議室に課長を呼んで、率直に「すいません、会社を8月末付けで辞めたいです。理由は〇〇、〇〇で」と伝えました。その2ヵ月後に後任の方が入社され、引継ぎする時間もできたので早く伝えてよかったと思っています。
退職前に知っておきたかったこと
この情報は、ワーキングホリデーに行く前に海外転居手続きをする時に知った事実です。ワーキングホリデーに行くということは、海外に住居を移すということです。つまり、日本の住民でなくなるということです。日本の住民でなくなるということは、住民税や国民健康保険の支払いの義務がなくなります。これまで私は、会社を退職してから、住民税や国民健康保険料をあわせて毎月9万円ほど納めていました。これ、けっこうな額です。もしこの情報を知っていたら、退職のタイミングや海外に行く時期を調整して、税金対策ができたものだと後悔しています。
退職後すぐにハローワークに行き、失業手当の申請に行きました。申請したからといって、すぐに失業給付はなされません。失業保険を申請して給付を受けるまで約4ヵ月はかかります。またアルバイトなどをしてはならないため、会社を辞めてから約4ヵ月は無収入となります。さらに打撃となるのが、住民税、健康保険、年金の支払いです。これが意外とお金がかかります。もし、退職してすぐにワーキングホリデーや留学に行かれる人は問題ありませんが、失業保険をもらう予定の人は考慮しておいてください。
まとめ
留学やワーキングホリデーは夢があっていいものです。私もフィリピン留学やカナダへのワーキングホリデーに行って、かけがえのない経験をしました。この経験があったからこそ、帰国子女でもない私が、英語を使って仕事ができているものだと思います。同時に留学やワーキングホリデーはお金がかかります。少しでもみなさんが上記の情報をうまく使って、よりよい留学やワーキングホリデーになるように期待しています。
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